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AWS導入におけるコンテナの扱い

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目次

未経験でも挑戦できる!
AWSエンジニアへのキャリアチェンジ方法を解説

昨今のシステム開発では、コンテナに関する技術・サービスに注目が集まっています。
このため、インフラエンジニアのキャリアアップにも、コンテナに関する知識やスキルが欠かせません。

コンテナの考え方

コンテナとは、サービスを構成するアプリケーションやその実行に必要なライブラリをひとまとめにした箱のようなものです。

実世界で、コンテナに荷物をパッケージすることで運搬をしやすくしているように、ITの世界でも、アプリケーションとライブラリをコンテナに詰めることで、環境さえあればどこでもそのまま実行できるようになります。

Dockerとは

Dockerとは、Docker社がメインとなって開発した、コンテナ型仮想化を実現するためのプラットフォームです。

Docker以前にもコンテナ型仮想化の技術要素はありましたが、Dockerによって使いやすいコンテナ型仮想化の仕組みが整備され、コンテナ型仮想化が一気に広まりました。

Windows/Linux/Macなどさまざまな環境で動作する点が特徴。DockerUIなどのGUIツールやKubernetesで管理が行える点もメリットです。Kubernetes とは、コンテナの運用管理と自動化を行うために設計されたオープンソースソフトウェアです。

コンテナの特徴

動作が軽量

コンテナは、仮想サーバーとの比較で語られることが少なくありません。

仮想サーバーでは、1つのOS上にゲストOSを複数配置できますが、仮想環境上にOSが必要です。このため、起動が遅くなる・サーバーに配置できる仮想環境が少ないなどの課題がありました。

コンテナでも、1つのOS上に仮想化した実行環境を複数配置することができますが、OSはコンテナを配置するサーバーのものを使うため、動作が軽量です。初めてコンテナを起動する人は、その速さに驚くかもしれません。

起動時間の違いは、開発環境をスピーディーに立ち上げられる、クラウド上でアプリケーションを短時間にスケールアウトできる点でも有利に働きます。

環境さえあればどこでも実行できる

コンテナは、環境さえあればどこでも実行できるポータビリティーを備えています。

例えば、ローカルPCで構築したコンテナイメージを、オンプレミスサーバーのステージング環境でチェックすることも可能。さらに、ステージング環境で問題がなければ、クラウドサービスの本番環境へデプロイすることも容易です。

こうしたワークフローは仮想サーバーでも実現できますが、コンテナの方がより動作が軽量なので、エンジニアにとっても使い勝手が良いと感じられるでしょう。

また、コンテナ型仮想化では、コンテナイメージを構築する際にDockerファイルの記述が必要です。この際に、必然的にInfrastructure as Code(IaC)が実現されるため、Infrastructure as Code(IaC)の持つメリットも併せ持つことになります。手元のローカルPCから本番環境までワンストップでコンテナを利用することで、より良い開発体験を実現することが可能です。

コンテナ環境のデータは一時的

コンテナを初めて利用した人がよく失敗するのが、データの消失です。

仮想サーバーでは、仮想サーバー上で実行されたアプリケーションのデータは保存されるのが一般的。サーバーを停止再起動しても、変更されたデータがそのまま保存されています。

しかし、コンテナで同様に停止した場合は、アプリケーションのデータが消えて、元の状態に戻ってしまいます。このため、消えて欲しくないデータは別のストレージサービスやデータベースに保存しなくてはなりません。

一方で、スケーラブルなアプリケーションを構築、運用するような場面では、この特徴が大いに役立ちます。クラウド上でアプリケーション利用の負荷状況に合わせて実行するコンテナの数を増減させることが簡単にできるからです。

クラウド上でコンテナを扱うメリット

クラウドのマネージドサービスと連携が取りやすい

プロダクトの本番環境としてコンテナを利用する場合、負荷分散のためのロードバランサーやオートスケーリングが必要な上、データベースによるデータの永続化、メッセージキューによるデータ連携、アプリケーションログの保存・検索、リソース使用量のモニタリングなども考慮しなくてはなりません。

クラウドではこれらの機能がマネージドサービスとして提供されており、コンテナサービスと連携がしやすい点がメリットです。

EC2とコンテナでもできるコト、例えばメンテナンスやインスタンスのタイプ選択など、それらをクラウドのマネージドサービスが提供しているコンテナを使えば、EC2で意識する必要のあった作業は、意識する必要がなくなる。コスト面に関しても、サービスを稼働させる時に、コストを抑えることが第一優先で求められる場合だと、マネージドサービスが提供しているコンテナの方がコスト面で有利など。これらは一例でしかすぎませんが、その他にもたくさんのメリットがあります。

コンテナを扱えるスキルの需要

日経クロステックが2023年7月に行った調査によると、システムの基盤にクラウドを採用している国内企業35社のうち、約4割がコンテナを利用していることが分かりました。

参照元:日経クロステック(https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02537/073000003/)

コンテナを利用するコンテナ管理ツールでは、AWSが独自に開発した「Amazon Elastic Container Service(ECS)」「Amazon Elastic Kubernetes Service(EKS)」をはじめ、Microsoft Azureの「Azure Kubernetes Service(AKS)」、Google Cloudの「Google Kubernetes Engine(GKE)」「Cloud Run」などが多いようです。

日本企業は米国などに比べてコンテナの利用が遅れていると言われてきましたが、クラウドサービスの活用によって普及が加速化しつつあります。こうした中で、コンテナを扱えるエンジニアの需要も高まっているのが現状です。スキルを持ったエンジニアが不足している状態で、付加価値を高めるためには、コンテナ技術の習得が不可欠と言えるでしょう。

AWSを初めとしたパブリッククラウドのコンテナサービス

CaaS

Container as a Service (CaaS) は、コンテナを使用したアプリケーションを実行・管理するハードウェア・ソフトウェアを提供するサービスです。CaaSの代表的なサービスには、Amazon Elastic Container Service (ECS)、Amazon Elastic Kubernetes Service (EKS)、Google Kubernetes Engine (GKE)、Azure Kubernetes Service (AKS)、などが挙げられます。

コンテナレジストリサービス

コンテナイメージを登録できるコンテナレジストリサービスの例としては、AWSの「Amazon Elastic Container Registry (ECR)」、Googleの「Google Container Registry」、Azureの「Azure Container Registry」などが挙げられます。

クラウドコンテナ初心者が注意するポイント

コンテナを利用することで、さまざまなメリットがありますが、実行にあたっては注意しなくてはならないポイントがあります。

停止すると、全てのデータが消えてしまう

コンテナ実行環境は一時的なものであり、起動する度に初期化されるので、データが引き継がれることはありません。消えて欲しくないデータは、別のストレージサービスやデータベースに保存しておきましょう。

セキュリティリスクが生じる

コンテナ化したアプリケーションをインターネットに公開する場合には、単体のサーバーと同様の対策が必要です。 また、コンテナを配置したOSや同じOS上の他のコンテナが侵害されると、影響を受けるといったリスクもあります。セキュリティに配慮して作成されたコンテナイメージを使う、使用数が少ないイメージは使用しないのも1つの手段です。

編集チームまとめ

注目が集まる、コンテナ技術について解説しました。コンテナを活用したサービスの提供が普及しつつある現在、 「インフラエンジニアとして市場価値を高めたい」「AWSエンジニアを目指したい」という方は、ぜひスキルの習得を目指してみてはいかがでしょうか。

監修|AWSプレミアティアサービスパートナー
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イメージ

画像引用元:アイレット株式会社(https://www.iret.co.jp/)

コンテナを用いたシステムも積極的に提案

アイレット株式会社は、主にAWSやGoogle Cloudなどのクラウドを活用したITインフラ設計・構築・システム開発・デザイン・運用・保守を行う企業です。

確かな知識・技術・経験量がAWSに評価され、日本で13社のみ(2023年12月時点)認定されているプレミアティアサービスパートナーの1社。にも関わらず、クラウド未経験のインフラエンジニア・Web開発エンジニアを積極的に採用し、多くの方が長く活躍されているとのこと。

コンテナなどの新しい技術を用いたシステム構築・改善も積極的に行っているので、エンジニアとしてスキルアップできる環境を求めている方にはおすすめの企業です。

アイレットでは、現場で活躍中のリーダーやメンバーとフランクに情報交換ができるカジュアル面談を開催しています。